津田学園高等学校 2024スクールガイド

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- Q&A
\津田学園の質問、疑問はこちらでお答えします!/
Qu est i o n and Answe r
Q1 入試制度について教えてください。
Q4 特待奨学生選抜のメリットについて教えてください。
A
A
学校推薦、特待奨学生選抜、自己推薦、一般入試の4つの試
験があります。学校推薦は中学校長の推薦が必要で、合格
併願でも特待生・準特待生の資格が得られる入試です。本校が定める成績基準が
ある方は、この入試の受験をお勧めします。特待生として合格すると、入学時納付
したら必ずご入学いただく方のみが対象です。試験は小論
金の施設設備等充実費と月々の授業料全額を給付します。準特待生は入学時納
文と面接になります。特待奨学生選抜は、併願も可能で、試
付金の施設設備等充実費と月々の授業料の半額を給付しています。その資格も
験は5教科、記述式の試験で出願時には自己推薦書の提出
第1回指定登校日まで保持できますので、他校の合否判定を待ってから、特待生や
が必要となります。英語の試験にはリスニング問題があり
準特待生として入学することができます。なお、準特待生で合格になった方が2月
ます。出願には5教科の合計が20以上、または、9教科の合
末日までに本校への入学の意志を示した場合、特待生としての合格に変更します。
計が36以上の評定の基準があります。この試験で、特待生・
準特待生の選考を行います。自己推薦も、併願が可能で、試
験は3教科
(国語・数学・英語)
、マークシート方式で出願時に
自己推薦書の提出が必要となります。一般入試は併願も可
Q5 私立専願とはどういった制度ですか?
A
能で、試験は5教科、記述式の試験のみとなっております。
県立の後期選抜の合否判定を待ち、不合格だった場合には本校に必ずご入学いた
だくという制度です。特待奨学生選抜、自己推薦、一般入試が対象となります。併
願よりも合格しやすい制度です。また、県立の再募集を受験することはできません
Q2
A
第一希望の場合は、
どの試験を受けたらよいですか。
のでご注意ください。
Q6 スライド合格について教えてください。
中学校長の推薦がもらえる方は、学校推薦で受験してくだ
A
さい。学校推薦の基準につきましては、担任の先生に相談
してくだ さ い 。学 校 推 薦 合 格 者 は 、施 設 設 備 等 充 実 費
(100,000円)が給付されます。また、中学校の成績により、
特待生としてご入学いただくこともできます。一方で本校
が定める推薦基準に満たない方は、自己推薦の専願で受
験してください。併願より専願の方が合格しやすいのでお
勧めです。本校では入学者の約7割が専願での受験となっ
全ての試験でスライド判定を行います。スライド合格は、希望するコースの合格基準に満
たない場合に、その他のコースの合格基準に達していればそちらに合格になる制度です。
Q7 入学時納付金について教えてください。
A
ています。
入学金50,000円と施設設備等充実費100,000円となります。令和3年度より入学時の
ご家庭のご負担を軽減する目的で施設設備等充実費を235,000円から減額しました。
さらに、昨年度より学校推薦で合格した人は、施設設備等充実費を全額給付しています。
Q3 自己推薦を受験するか一般入試を
Q8 私立高校の学費は高いと聞いていますが、
A
A
受験するか迷っています。
特待奨学生選抜や自己推薦では、希望コースが不合格で
スライド合 格 だった 人 や 全 て のコ ー ス が 不 合 格 だった
学費の補助制度について教えてください。
方は、改めて出願しなくても一般入試を受験できるメリッ
国の就学支援金制度があります。世帯の収入合計額(目安)が590万円以上910万円未
満の場合、月額9,900円が国から支給されます。590万円未満の場合、月額33,000円が
国から支給されます。従って、本校の月額授業料は33,000円なので、授業料が実質無償
トがありますので、特待奨学生選抜や自己推薦の受験を
となります。在学生の約1/3の生徒が対象となっています。詳しくは下記をご覧ください。
お勧めします。
さらに、三重県の奨学給付金・入学金補助金制度、お住いの市町村などが独自に行ってい
る奨学金もあります。これらの補助制度を活用することで、軽減することができます。
私立高校に通う生徒への支援が手厚くなっています
!
年間支給上限額
396,000円
118,000円
年収約590万円未満世帯が
実質無償化となりました。
私立高校は加算
世帯年収目安
590万円
910万円
授業料が実質無償化となります!
!
就学支援金
月額33,000円
就学支援金 月額 9,900円
授業料負担 月額23,100円
授業料負担
月額33,000円
世帯年収の目安
590万円未満
590万円以上910万円未満
910万円以上
※1の額
154,500円未満
154,000円以上304,200円未満
304,200円以上
※1 保護者(親権者)等の【市町村民税の課税標準額×6%−市町村民税の調整控訴の額】の
両親合算により判定されます。
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詳しくは文部科学省のHPをご確認ください。
高校生等への就学支援
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